SDGsに賛同するだけ|無料で太陽光設置PPAモデルLINEで完結

太陽光発電

新築を購入し、太陽光発電を設置したいけれど初期費用が数百万と資金的に設置を諦めていた方に、SDGsの目標7番 (エネルギーをみんなにそしてクリーンに)13番 (気候変動に具体的な対策を)に該当するサービス、第三者所有型PPAモデルを紹介します。日本ではまだはじまったばかりのサービスでの、未だ知らない方が多いようですが、アメリカでは70%ほど浸透しています。第三者所有モデルというだけあって、自己所有とは違い、初期費用が1円もかからないことが特徴です。PPAモデルを導入するにあたり、いくつかの条件がありますが、それほど難しいことではありません。自己所有と違い、デメリットの方が多いように思いますが、そのデメリットがメリットへと変わります。太陽光システムを設置するにあたり、自己所有では色々と、メンテナンス等もかかることが、所有者が電力会社であるため、メンテナンス等も全てノータッチで利用することができます。

購入をお考えの方は買う以外にもらうという選択肢があることを知っておくことで、今後SUSTAINABLEな暮らしを実現することが可能になります。

SDGsとは?


聞いたことはあるけどよくわからない。
SDGsとは?
Sustainable Development Goalsの略です。
日本語で、持続可能な開発目標
SDGsは2028年までに17の項目を達成しようと、2015年に国連サミットで採択された持続可能な開発目標のことを言います。

ここまで聞いてよくわからないという方、このSDGsが企業にも一般の方にも、どちらに対しても役に立つ、今後必ず必要になる人類のためになることにつながっていることを理解できるはずです。

持続可能な開発目標の原点

SDGsは、【SUSTIANABLE DEVELOPMENT GOALS】の略称で、持続的な開発目標となっています。「持続可能な開発目標と言われても、正直一般の我々には関係ないのでは?」企業にとっての開発となれば当たり前なことですが、一般の家庭にとっての開発ってどんなことなのか考えたことありますか?なかなか思い当たらないのが普通だと思います。単純に我々にとっての開発目標がSDGsだと理解していただいて構いません。持続可能とは、今後の未来に向けて持続していける活動に必要な開発をしていくということです。近年、気候変動での自然災害が活発化していることを皆様感じられていると思います。これは地球温暖化の影響から災害が増えていると考えて間違いありません。人類は16世紀にイギリスが石炭を発掘し、1709年にその石炭から不純物を取り除いたコークスという物質を発明しました。このコークスは今でも鉄を作る工程で必要不可欠として使用されています。その後18世紀には産業革命を起こし、1859年にアメリカが石油を採掘し、のちにガソリンとして現在に必要不可欠なエネルギーとして使用され続け、現在に至ると言われています。16世紀にイギリスがパンドラの箱を開けたと同時に、その環境破壊も同時に行っていたことに気づいたのが1970年代から80年代。その後1988年にIPCCを創設し、世界中の科学者を集めて環境破壊の原因がCO2(温室効果ガス)だったと判明したのが2014年になります。その後2015年にパリ協定を設立したのは有名な話です。今のままでは100年以内に経済が回らなくなると言われていて、今後人類滅亡の危機に晒されていることも有名ですよね。しかしそのことを知っていてもなかなか今までの生活環境を改善していくことは難しいと言われています。日本でも2020年に菅総理がカーボンニュートラルを宣言しています。その2015年にパリ協定と同時に93カ国で採択されたのがSDGs(持続可能な開発目標)となるわけです。

SDGsであなたにできること

まずは今回太陽光システムを設置する考えを持った時点でSDGsに貢献していることになります。

このような歴史を目の当たりにしても、実際に自分が何ができるのかが明白になっていません。そういう活動が明るみに出ていないことが、SDGsに対する活動の足枷になっていることと私は解釈いたします。世間のSDGsに対する評価は、現在あまり良くはありません。その原因は、SDGsを利用して企業が銭儲けをしているとSNSで拡散されていることが原因だと言われています。SDGsは今までにはなかった企業との提携をすることで、もっと効率よく気候変動に貢献することができるのではないかという活動ですので、もちろん企業がそこに賛同することはおかしいことではありませんし、企業としても今後の未来のためにビジネスとして世の中に貢献していくということを考慮した際に、必要なことだと解釈できますよね。このままですと、数百年ほどで人類が地球に住み続けることができなくなるとわかっていて何もしないということは、あなたのお子様やお孫さんの未来を考えたときに、「どうにかしたい」という気持ちになることは不思議なことではありません。そこで今あなたにできる最善なことが、再生可能エネルギーを使って生活をしていくことだと思います。

再生可能エネルギーとは

今後2028まで、さらにそれ以降は「再生可能エネルギーを使ってください」という傾向になること言われてきています。現在の電力は東京電力や他の電力会社からの電力を購入する形になっていますが、再試可能エネルギーを使うためには太陽光発電や風力発電を利用することになります。その中でも自宅で発電ができる太陽光発電が主体になってくると思いますが、その時に購入となるとすぐに太陽光発電を設置することができなくなっているかのしれません。それ以外に今回ご紹介しているPPAモデルの設置を検討されたとしても、なかなか対応してくれるPPA業者がない状況に見舞われることが予測されます。政府がカーボンニュートラルを宣言されていることから、2050年までに太陽光発電は必要不可欠になること間違いないといっても過言ではありません。世界の動きからしても、今できることを後回しにするのではなく、今できることを今行動に移すことが今後の社会貢献や、自身の生活に役立つことにつながると思います。

カーボンニュートラルとは

カーボンニュートラルとは、よく聞くけれど説明はできないという方が大半です。
簡単に説明しますと、カーボンは炭素、ニュートラルは中立という意味そのままです。2050年までに温室効果ガス0を目指すと単純に認識しがちですが、温室効果ガス排出0ということは不可能です。そこで温室効果ガス排出を減らし、再生可能エネルギーで平均をとるということが、カーボンニュートラルとなるのです。

カーボンニュートラルとは温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させることを意味します

2020年10月、政府は2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、カーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。

排出を全体としてゼロ」というのは、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの「排出量」 から、植林、森林管理などによる「吸収量」 を差し引いて、合計を実質的にゼロにすることを意味しています。

※人為的なもの

カーボンニュートラルの達成のためには、温室効果ガスの排出量の削減 並びに 吸収作用の保全及び強化をする必要があります。

地球規模の課題である気候変動問題の解決に向けて、2015年にパリ協定が採択され、世界共通の長期目標として、世界的な平均気温上昇を工業化以前に比べて
2℃より十分低く保つとともに、1.5℃に抑える努力を追求すること(2℃目標)今世紀後半に温室効果ガスの人為的な発生源による排出量と吸収源による除去量との間の均衡を達成すること等を合意しました。
この実現に向けて、世界が取組を進めており、120以上の国と地域が「2050年カーボンニュートラル」という目標を掲げているところです。

                      引用先;環境省HPより
脱炭素の環境省の事業にPPA活用等による地域の再エネ主力化・レジリエンス強化促進加速化事業(一部 総務省・農林水産省・経済産業省連携事業)という項目があります。これがまさに第三者所有モデル(PPAモデル)と合致いたします。詳しくはこちらをご覧ください。
というように、国の事業としても動いていることが分かりますよね。日本ではまだ浸透していない第三者所有モデル(PPAモデル)を検討してみることをおすすめします。

第三者所有(PPA)モデルを企業が導入する理由

ここまで政府が動いていることはご理解いただけたでしょうか?そのほかにも、世界が動いていることも認識していかなければいけません。現在大手企業の中でも、温室効果ガスを排出する企業は、脱炭素運動がある限りCO2を削減していかなくてはいけません。大手企業は投資家がいるから大丈夫と安心していると、すでに始まっているESG投資の影響で、環境に悪いことをしている企業に投資をすることが悪という考え方が投資家の中で広まっています。すでに、日本のGDPをも超える資金を動かしているブラックロックも環境に優しくない企業に投資することをNGとしています。投資家がクリーンなビジネスをしていない企業から投資を引き下げる傾向にあります。そこで企業は再生エネルギーを使っているということで太陽光設備を導入する傾向になっていますが、企業も設備費用で経費節約のため、PPAモデルを導入する企業も増えています。やはり産業用となると初期費用以外にメンテナンスや管理費というところが無料となれば、そちらを選ぶことで負担が軽減されることになりますよ。そしてSDGsパートナーに登録をすることで、国が掲げているカーボンニュートラルへの貢献にもつながります。これは企業だけでなく、一般家庭にも同じことが言えると思います。

第三者所有(PPAモデル)を一般家庭が設置するメリット

太陽光をつけたいけれど初期費用が高くて設置を躊躇してしまう。こんなことって普通に考えたら当たり前のことですよね。国に貢献するのになぜ数百万という投資をしなくてはいけないのか?通常であれば理解に苦しみます。PPAモデルを設置する最大のメリットは、「初期費用0での太陽光発電システムの設置ができる」、というところになります。この話を訪問でご紹介してもまともに話を聞いてくれる方はいらっしゃいません。第一声に、「タダなんて怪しい」何かカラクリがあるのでは?と疑われる始末です。今まで疑われる方の中でも、今回のようにPPAモデルは国が推奨していて、認められているモデルということと、タダで設置できる理由を説明したところでご納得していただけなかった方はおりませんでした。それどころかさらにPPAモデルを導入したくなったというお声をいただいています。ではなぜ0円で導入できるのか紐解いてみましょう。

PPAモデルはなぜ0円?

PPAモデルは第三者所有モデルだけあって、PPA事業者という電力会社が所有する形になっています。簡単に説明しますと、お客様はご自宅の屋根をお貸ししていただくということになります。ご自宅の屋根を電力会社に貸して、その屋根の上で発電した電気の中からお客様が使用した電力をその電力会社から購入するというシステムです。通常発電した電力を全て使用することは少なく、大半が余った電力を売電する形になりますが、今回のPPAモデルは設置しているお客様がその余った電力を売電することはできず、契約しているPPA事業者の電力会社が、余った電気を回収して売電していくこととなります。ですので、自己所有は自宅で発電して余った電力を売電して収益を得ますが、PPAモデルは使用した電気を太陽光を所有しているPPA業者の電力会社から使用する電力を購入し、余った電力はPPA業者の電力会社が東京電力に売電するという形になります。とは言っても、太陽光発電を設置しなくても、電気代は払いますよね?今までと同じことをして太陽光発電システムが手に入るということになります。ただ、「それでは何のために太陽光を載せているかわからないし、意味がないのでは?」と思われるのですが、これには13年という契約期間というものがあります。その13年間は今まで説明したことを繰り返していくことになりますが、13年の契約が終了した時点で、お客様に太陽光システム全てが譲渡される形となります。ですので、デメリットとしては売電ができないと、13年の契約が長いということになります。しかしその13年という期間もどちらかというとデメリットよりメリットの方が多いので、具体的な契約期間のメリットを確認していきましょう。

メリット1初期費用が0円

これはすでにご存知かと思いますが、PPAモデルの設置にいっさいの出費は必要ありません。設備代から工事費全て無料です。太陽光とは数百万円することが当たり前と思っていたあなたでも、タダで設置することができます。

メリット2電気代が安く使える

電気代は13年間、今までよりも安い電気を使用することができます。今回太陽光をタダで設置するのとしないのでは、設置している方が安くなるという、なんとも不思議なモデルということになります。それはタダで太陽光システムを設置でき、今までと同じ電気代を払うのではなく、それよりも安い電気を13年間使用することができ、さらに再生可能エネルギーを使うことで、今後の脱炭素に貢献もできるメリットだらけのモデルになるからです。電気代が年々上がっていることは承知だと思いますが、「電気代ってなぜ上がるのか?」って調べたことがない方が大半です。電気代が上がる理由は再生可能エネルギー発電促進賦課金略して再エネ賦課金という、よくわからない付加金を払わせれていることで生じる電気代上昇かのことをさします。これは2009年からFIT制度というものが始まり、太陽光を設置された方が売電するときに発生する費用を全国の電気を利用している個人宅や企業から調達するというものになります。この再エネ賦課金が2011年には0.2円だったのが、現在令和4年には3.45円まで上昇しています。今後2028年には6円ほどになっている予測がされています。一般家庭の電気代1ヶ月の平均500KWhで計算すると、2011年では110円ほどでしたが、2028年の6円で計算することで、3000円ほど賦課金として上乗せされます。ですので、500KWhの仕様で現在の電気代約30円で計算した場合に、15000円ほどですが、そこに3000円を足して18000円の電気代がかかる計算になります。これは年間30000円余分に払わされる計算で、10年で計算すると300000万円余分に払う計算になります。これは損した気分になりますよね。そこで今回PPAモデルを導入した場合、契約電力会社との13年の契約期間の電気代は通常の電気代1KWhの単価は固定で、再エネ賦課金はかかりません。タダで太陽光発電を設置した上、電気代まで安く使えるのはメリットでしかないように思います。この時点で太陽光を自己所有するよりもPPAモデルの導入検討する方が何倍にも増えています。

メリット3 災害時自律発電モードが使用できる

第三者所有モデルと言って屋根を貸すだけと言いましても、何も恩恵がないのはどうなのかと思うところだと思います。恩恵と言えば色々なことがありますが、何よりも有事の際に何もできないというのは他の恩恵があったとしても考えてしまうところですよね。いくら無料で設置することができても、いざというときに使えないのでは初期費用をかけても有事に備えて自己所有でと考える方もいらっしゃると思います。しかし今回のPPAモデルは、かゆいところにも手が届くようになっています。災害や停電等の有事の際、自律発電モードに切り替えることができます。この自律発電モードは、1500W までの電力を3日間使用することが出来ます。1500Wですと、携帯の充電や、扇風機、テレビにラジオ、その他ドライヤーなど様々な電気製品を使用することが出来ます。小さいものであれば、冷蔵庫も持続させることが出来ますし、100Vに対応していて1500W未満であれば使用することが出来ます。しかし太陽光発電ですので、昼間の太陽が出ていて発電している間のみの仕様となりますが、夜間のために昼間に非常電源にて準備をすることもできますよね。PPAモデルを設置していなければ電気の使用は全くできません。自己所有での太陽光システム導入に関しても一緒です。そこで太陽光発電を間違った認識をされている方が多いのです。

ソーラーメイト引用先;レネックス電力合同会社ソーラーメイト

 

上記の図を参照していただいて太陽光発電システムのみですと、発電した電力は貯めることが出来ません。発電した電力は、使用する電力と、売電する電力に分かれます。PPAモデルは所有者のPPA事業者が回収していきますが、自己所有では売電することになります。現在令和4年時点でも売電価格は17円ほどになっています。発電していない時間の電気(夜間の電気)は、自己所有PPA共に通常通り東京電力等より電気を購入する形になっています。そこで売電で太陽光システムの元を取ろうとしても、1KWh17円では10年経っても元をとることが難しいと言われています。2009年から2011年までのFIT制度を利用した方は、1KWh48円ほどでしたので、自家発電で使用した分と、売電を合わせて10年で元を取ることが出来ました。今後売電価格が上がることはないので、今注目されているのは蓄電池の設置です。昼間に発電した電気を電力会社に17円で売電し、夜間に通常料金30円ほどで電気を購入する、しかもその使用した電力に再エネ付加金も加わるとなると、発電した電力を売電するのではなく、再生可能エネルギーとして使用できた方が良いという考えでで蓄電池を購入する方が増加しています。しかし現状蓄電池の価格は安いものでも150万円ほどするので、なかなか購入するという決断に至らないのが現状です。

いつ来るかわからない災害のために備えることは絶対的に必要になりますが、蓄電池も同時購入するというのは経済的にとても厳しい状況になります。生活を犠牲にすることは備えることではありませんので、無料で設置ができるPPAモデルを活用し、有事の際に備えることが経済的な考え方だと自信を持っておすすめできます。

そこで今回のPPAモデルを設置して、蓄電池だけの初期費用で賄うということもメリットの一つと考えて良いですが、蓄電池がなぜ高いのかを把握できると、自ずと今設置するものではないということが判断できると思います。蓄電池が今高いのは、需要と供給の関係です。脱炭素運動から、世界がガソリン車を製造しない傾向にあります。日本でも2035年までにガソリン車の製造をやめると宣言しています。それまでにEV車が急ピッチで開発されている現状、蓄電池の減量はリチウムという物質を使っている手前、EV車や、スマートフォンのバッテリーの需要に取られてしまっているので、蓄電池まで需要と供給が回ってこないのです。そこで「10年後には少し落ち着いた価格になるのでは?」とも言われていますので、今回のPPAモデルを導入し13年後に蓄電池を設置するというビジョンが宜しいかと思います。その頃にはお子様も独立していたりと、次世代につなげることにもなりますので、SDGsに貢献してきたということをお子様に引き継がすことができるので、親が子供に何かを残すことができるのではないでしょうか。このようにPPAモデルはデメリット的なことがもはやメリットになっているように感じさせられます。

メリット4 夏は涼しく冬は暖かく省エネで電気代さらにお得

これは太陽光パネルを設置することで、省エネになるということです。太陽光パネルを載せることで、なぜ省エネにつながるのか?発電するからではなく、それ以外の効果でさらに省エネになるということです。夏はなぜ涼しくなるのかと言いますと、パネルを載せることで、通常真夏の屋根の温度は70度ほどになるところを10度ほど下げてくれる効果があるということです。通常屋根の温度は70度ほど、屋根の裏の温度は50度ほどになると言われていて、パネルをつけたことで、屋根の温度は60度になり、屋根の裏の温度は40度ほどになります。そして室温が2度から5度ほど下がるということになるわけです。室温を2度下げるとなると、通常28度で設定しているところを、26度に設定しなければ2度下げることは難しいですよね。その通り室温を2度から5度下げるとなると、電気代をさらに使うことになるのです。これを遮熱効果と言います。夏は涼しく省エネにつながるということになります。それとは逆に、「冬は室温が下がってしまうのでは?」なんて思うのが必然だと思いますが、冬は逆に放射冷却抑制という効果により、室温が暖かく保たれます。昼間暖められた屋根は13度から14度ほどになり、屋根の裏の温度もそれに近い温度で保たれ、室温は夜になってもずっと8度から13度ほどを保つと言われています。炊き立てのご飯にサランラップをすると温かいご飯が持続されるのと同じ効果になります。太陽光パネルがサランラップと例えるととてもわかりやすいかと思います。同時にパネルを設置することにより、屋根の保護にもなりますので、一石何鳥になっているのでしょうかね。

PPAモデルの導入方法

ここまで見てきてPPAモデルを導入したいけれど、どのようにすれば良いのかわからない。PPA導入はとても簡単です。中には投資家の方がPPA事業者を探して直接太陽光システムを契約車様宅に投資するというやりかたもありますが、段階を踏まなければいけませんし、とにかくめんどくさいですよね。今回ご紹介するPPA業者は埼玉県SDGsパートナーでもあるコルディス合同会社になります。そのコルディス合同会社のプロジェクト、ソーラーメイトは、レネックス電力合同会社が運営する商品になります。

ソーラーメイトをすすめる理由

正直現状PPAモデルでの太陽光発電システムの導入を考えたところで、PPA業者を見つけることができるかと言いますと、なかなか難しい状況です。日本ではまだまだ浸透されていないPPAモデルですので、太陽光を販売している業者に問い合わせたところで取り次いでもらえないのが現状です。もちろん太陽光の販売をしている業者は太陽光を売りたいのですから、PPA業者ではない業者に問い合わせることは逆に失礼に当たることかもしれません。そこでPPA業者は数社ある中で、離島以外の全国対応(一部豪雪地帯を除く)で簡単完結をしてくれる業者がコルディス合同会社が紹介するソーラーメイトとなるわけです。ソーラーメイトを取り扱うレネックス電力合同会社は、日本でも上位の出荷量がある太陽光パネル、ハンファQセルズジャパンが100パーセント出資している子会社ですので、他の業者とは違い安心して利用できるPPA業者になりますのでおすすめです。

レネックス電力ソーラーメイトの特徴

レネックス電力のソーラーメイトという商品がございます。このソーラーメイトでのご契約になりますが、まず設置するパネルはもちろんハンファQセルズジャパンのパネルになります。太陽光パネルにはセルという物質が使用されていて、そのパネルには2種類存在します。一つ目は単結晶というパネルです。こちらはセルという物質のみで形成されているので、とても良い性能を発揮できるパネルになります。もう一つは多結晶というパネルです。見た目は単結晶とほぼ変わりはありませんが、使われている物質が違います。こちらもセルという物質が使われていますが、セルのみでの形成ではなく、セルに似た物質との2種類で形成されています。そのようなことから、単結晶と比べると性能がやや下がります。そこで今回PPAモデルの設置をするのにどちらのパネルがせちされるか心配になりますよね。そこはもちろん単結晶のパネルが設置されることになっています。これだけでも信頼感を感じます。ここでも性能の良い方が設置されるので、通常4kWほどのパネル12枚を設置いただくと、100万円ほどになるものが無料でにで設置できることになります。

ソーラーメイトを設置後のイメージ

なんとなくPPAモデルのことが把握できているが、設置後のイメージがわかないという方はこちらを参照ください。

契約期間中(13年間)

発電した電気を設備費用に充当/完全無料でスタート!

 

13年の契約期間終了 譲渡後
譲渡後は売電収入が収益に/約10年で無償譲渡!電気代も自家発電で安くなる!
引用先;ソーラーメイトHP
このように譲渡後までを把握していただけるとわかりますが、契約期間中は全てレネックス電力にお任せして、譲渡後には自分で運営していけるという、将来見据えた計画が立てやすくなります。

太陽光システムの購入とPPAモデルの違い

太陽光発電システムを購入したら実際いくらほどになるのかの趣味レーションがこちらです。

引用先;ソーラーメイトHP

導入するには審査が必要|かんたんLINEで完結

「これならぜひPPAモデルの導入を検討したい」

その前に冒頭でもお知らせしましたがこのPPAモデルを導入するには仮審査に合格しなければいけません。審査の項目はいくつかありますが、その審査に合格しなければPPAモデルを設置することができないのです。審査と聞くと何か面倒な書類等の記入や郵送でのやりとりを想像されると思いますが、コルディス合同会社のサイトからLINE簡単に審査が受けられるように設定されています。仮審査はとても簡単すので、仮審査を受けたい方はこちらから詳細を確認してください。審査は無料ですので、自宅が審査に通るかどうか試しで仮審査をしていただくことも可能です。仮審査の結果はメールアドレス宛に3、4日で送信されます。屋根の上に何枚パネルが載るのか、年間の発電量はどのくらいかと、シュミレーション的にご紹介していただけますので、それを元に検討されるのも良いかもしれません。

審査をしたからといって、必ず契約しなくてはいけないということはございませんので、お気軽に仮審査ができるように設定されています。

さいごに

PPAモデルを理解した今では、購入するよりも未来のビジョンがたてやすいと思います。何よりも無料で設置できることが今回の脱炭素に貢献しやすく、SDGsへの持続可能な生活を送れるという願ったり叶ったりなサービスと言えますよね。向こう8年以内に色々な動きがあるとおもいますし、世界の動きがメディアを通して明るみに変わっていくと思います。何よりも昨今の台風や自然災害を目の当たりにしている現代社会に対して、今何をするべきか考えることが今できることにつながると確信しています。SDGsを通して地球にこのまま住み続けられるように再生可能エネルギーを浸透させることが、我々にできる持続可能な開発目標への第一歩になることと、我々の持続可能な生活につながること間違いありません。

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